私は偏屈で頑固なだけでは無くしつこいのです。粘着質の性格ですので、再度温暖化問題をとりあげます。
気温変化の面白いグラフを見つけましたので下に添付しました。
一枚目は過去二千年間の平均気温推移、二枚目は一万年間の推移、三枚目は北極圏グリーンランドでの一万年間の推移です。
（WHOの発表するデータは恣意的に加工されたデータが多く信頼出来ないとの説もあり、下記のデータはWHOのデータでは有りません。）
古代の気温や炭酸ガス濃度は南極や北極の古い氷の層や屋久杉などの樹木の年輪を調べる事で分るそうです。
太陽活動の影響を受け、地球は1,000年毎に温暖化と寒冷化を繰り返していて、現在は1,000年目の温暖化の時期を迎えているのです。炭酸ガスの影響が有ったとしても極軽微な影響にしか過ぎません。
1,000年前の中世温暖期、（日本では平安時代）といわれる時代は現在よりも、平均気温は高かったのです。
平安時代の寝殿造りの建物は風通しが良く夏向きの建て方で、冬の寒さは我慢出来ても夏の暑さは我慢できなかったのでしょう。兼好法師も徒然草55段で「家の作りやうは、夏をむねとすべし。」と言っておられます。
又当時、西日本では溜池不足による水不足飢饉はありましたが、東北では水不足飢饉や冷夏による飢饉の記録はありません。
江戸時代になり寒冷化に伴い天明や享保の大飢饉が発生したのです。
平安時代は石油や石炭は無く、炭酸ガス濃度は低かったにも拘らず平均気温が現在よりも高いとは、炭酸ガスが温暖化の原因では無かった証拠ではありませんか？。
室町時代以降、気温の低下に従い寝殿造りは廃れ冬の寒さにも耐えられる書院造の建物に変化していったのです。
一番目のグラフには記載されていませんが2000年前にもローマ温暖期と言われる時期がありました。紀元前218年の11月、カルタゴとローマの戦いでカルタゴのハンニバル将軍は象部隊を引き連れ、スペインからフランスを経てアルプス越えでローマを急襲したのです。11月ですから雪は降っていたそうですが氷河は無く象でもアルプス越えが出来たのです。現在アルプスでは氷河の後退が危惧されていますが、2,000年前の氷河はもっと後退していたのです。（当時ローマは強力な艦隊を保有し制海権を押さえていたのと、海岸沿いにはローマと親しい部族が多かった為、海岸線を進軍する事が出来なかったのです。）
当時の日本は弥生時代中期で温暖化のお陰で稲作が増え、急激に人口も増加し、その後の古墳時代への足がかりが出来ました。
ローマ温暖期も炭酸ガスの増加は無く、温暖化の原因ではありません。
縄文時代（完新世）にも温暖化による海面上昇があり、縄文海進と言われ今より２～３M海面が高かったそうです。青森県の三内丸山遺跡は約5,000年前の遺跡ですが、縄文時代は温暖で青森でも住みやすかったのです。
二番目・三番目のグラフからは5,000年前や7,000年前は炭酸ガスの影響が無いにも拘らず現在よりも遥かに高温だった事が解ります。
過去の温暖化の歴史を見れば、太陽活動の周期が温暖化の原因であり、炭酸ガスが温暖化の原因ではありません。
WHO始め多くの機関が現在の温暖化の原因をCO2増加の所為にし、脱炭素社会を目出す事が世界の潮流になってしまいましたが、私はこれは間違いだと思っています。先月と同じ話を繰り返しますが、
近い将来カーボンニュウトラル政策は間違いだった、禁煙政策も大間違いだと、世界の人々が認める時代が来るでしょう。
米国のミシガン州立大学のシルヴァン・ウィットワー氏の言葉「CO2はタダで手に入る富と言って良く、しかも人類はその富を将来に渡って楽しめる。」
炭酸ガス濃度高くなると植物の生育が良く、食料増産に繋がる為ウイットワー博士は、この様なウイットに富んだ表現をされたのです。
（禁煙はWHO事務局長に就任したブルントラント女史が言い始めましたので、私はブルントラントが大嫌いでWHOの言う事には全て反対したくなるのです。坊主憎けりゃ袈裟まで憎い。）
岸田総理への不満
これも先月の屁理屈の続きです。
（私が新聞記事やテレビニュース等を参考に勝手に推測している事が多く、事実の確認をしている訳ではありません。）
開戦前、ウクライナ大使から林外務大臣に面会の要請があったそうですが、大臣は一か月も面会しなかったそうです。林大臣は面会要請があった事を知らなかったとの言い訳をされましたが、なんと恥知らずな答弁をする大臣でしょうか。
外務省の担当職員はこんな重要事項を大臣に報告もしない、無能者の集まりだと言っておられるのです。無能者と言うよりは犯罪的行為です。
そんな犯罪者がいるとすれば即刻馘首し罪を問うべきです。
80年前真珠湾攻撃の日、米国駐在の野村大使は転任者の送別会を開き、通信担当者を一名しか残していなかった為、宣戦布告の暗号電報の解読が開戦に間に合わず、日本は宣戦布告無しに戦争を始める卑怯者のレッテルを張られたのです。この件で大使を初め誰も責任をとってはいません。今回も誰も責任を取らないとは？。80年経っても外務省の体質は変わっていないのでしょうか？。
外務副大臣の鈴木貴子氏が面会を拒否したとの話もありました。
（鈴木副大臣は親露派の鈴木宗男氏の娘ですから、ありえない事では無いとは思いますが。）
この様な重要案件を上司である林大臣に報告せず、副大臣が独断で面会拒否したのであれば、副大臣としての適格性を欠き、即刻罷免すべきです。鈴木副大臣は書面による面会要請では無かったので正式な面会要請では無いと判断したとの話がありましたが、真実であれば形式要因に拘りウクライナ情勢を見誤った副大臣の責任は大きいと思います。
林外務大臣も副大臣に振り回されるのでは無く、自らウクライナ大使との面会を求め状況説明を求めるべきです。
その様な積極的な行動を取らなかったとは、日露関係を考慮し大臣の意思で形式要因の不備を理由に面会を拒否したのだと、私は思っています。その後の事態の推移を見れば大臣の判断は間違っていた事は明瞭で、自分の判断ミスを糊塗する為「知らなかった」などと胡麻化しているのです。
私は岸田総理も全てを承知の事で内閣の意思だったと思います。
未だに報告を失念した無能な外務省職員若しくは鈴木副大臣の処分が行われない事は、無能な職員など最初から存在せず、又副大臣の独断決定でも無く、林大臣及び岸田内閣の失政であった事は明白です。
結局、ウクライナ大使館は「大使館と外務省の間には技術レベルでの誤解がありました。」と発表し事を治めましたが、私はこの様な幕引きには納得出来ません。
日本が迅速な決断をせず、EC各国や他国の動静を見ながら、自国の態度を決める様子に苛立った米国は「岸田総理と日本政府はプーチンのウクライナ攻撃を非難するリーダーだ」との声明を発表したそうです。
わざわざこの様な声明を発表するとは、欧米諸国の出方を伺い自分で決断しようとしない日本に愛想をつかし、「日本は他国の影に隠れてロシアに石を投げようとしたら、アメリカにお前が前に出ろ。」と突き出された格好だ。と解釈される方がおられましたが、私も同感です。
私は米国の声明が岸田内閣への軽蔑の言葉と聞こえました。
ロシアがウクライナに侵攻した同時刻に総理は参議院の予算委員会に出席していて、野党の蓮舫氏に「緊急安全保障会議を開くなら我々は柔軟に対応します。」との提案を受け、「適切な時期に開きます。」と答えたそうです。「即刻開くから予算委員会は休会させて下さい。」と、どうして言えないのでしょうか。むしろ蓮舫議員に言われる前に予算委員会の休会の提案が出来ないのでしょうか？。
又来年度予算に日露医療協力推進事業費９,８億円が計上されていますが、修正は考えていないとの事です。民間に対露制裁を強制するだけでは無く、政府が率先して対露制裁を行わねばならない時に、何という
為体（ていたらく）なのでしょう。この件なども海外経済協力は未だに利権がらみの援助を行っているのかと、疑いたくなります。
隣国ロシアが侵略戦争を始めたと言うのに、日ロ関係に配慮するあまり事の重大さが分らず、蓮舫氏にまで馬鹿にされる、情けない総理です。
3月初め開戦前に米国から提案のあった経済制裁案を日本やドイツが「国益を考え独自に判断する」などと戯けた判断をし、あまつさえ林外相はロシア外相と経済協力の会談まで行うから、プーチンは米国と日欧の分断が出来、日独不参加の経済制裁など恐れるに足らずとの間違った判断をする根拠を与えてしまったのです。今回の戦争責任の一端は岸田首相とドイツ・ショルツ首相の優柔不断な姿勢にもあると、私は思います。
ウクライナ問題を受けて安倍元総理は「日本は核拡散防止条約加盟国であり、非核三原則があるが、世界はどの様にして安全が守られているのかという現実について、議論していく事をタブー視してはならないと思う。」と核兵器の導入について議論を開始する事を提言されましたが、岸田総理は核の導入は認められないと、議論をする事さえも拒否されました。
非核三原則は１９６７年、佐藤内閣が決められたのです。55年も昔に決めた事を世界の情勢がどれ程変わろうとも変更しようとしない、実に愚かな政治家としか言えません。（尤も私も結婚して52年、離婚も出来ずにズルズルと結婚生活を続け、遂には奥様の忠実な僕（シモベ）に成らざるを得なくなりましたので、岸田総理を悪し様には言う事は、目糞鼻糞を笑う、様な事ですが。・・・奥様ジョークですよ）
安倍元総理はウクライナが核を放棄していた為ロシアの侵略を受け、常任理事国が無謀な戦争を始めると国連は全く機能せず、米国も欧州各国もロシアのとの核戦争になる事を怖れ軍の派遣が出来ず、経済制裁位しか出来なかったと、今回の問題の本質を見抜き、自国の防衛は自国の努力でしか出来ないと考えておられるのです。
その一環としてNATO諸国の様に、米国の核兵器を日本と共有して運用する「核共有」を提案されておられるのです。
私は現在の国際状況では当然の政策変更だと思います。
ウクライナ進攻を受け、中国の薛剣（せっけん）大阪領事は「弱い人は絶対に強い人に喧嘩を売る様な愚かな行為をしてはならない。」と言ったのです。この様な発言は強い者はやりたい放題、弱い奴は黙って従えと、ロシアの軍事行動を支持したも同然です。当該領事が更迭されたとは聞きませんので、習近平だけで無く中国共産党幹部は全員同じ様に考えている事は間違いありません。
国際情勢の実情を正直に語った言葉とは云え、怖いですね。
こんな方々が隣国の政治権力を握っているのです。早急に対抗策を考えねばなりません。
ウクライナの現状を見ても危機感を抱かない岸田総理は本当に能天気な方だと思います。プーチンは愚かでも習近平や金正恩は賢帝だとでも思っているのでしょうか？。日米安保条約と雖も簡単に反故にされるかも知れないと考えた事もないのでしょうか？。
能天気では無く心底馬鹿かと思います。
年金受給者に5,000円配る事などより、国家の安全保障を考える事の方が遥かに重要な事です。
3月23日ゼレンスキー・ウクライナ大統領のテレビ演説を受け、総理及び外務大臣は「更なるロシアへの経済制裁の強化やウクライナへの人道支援を強化する。」との発言がありましたが、もっと強力な制裁をして頂かねばなりません。ロシアとの貿易は完全停止位はして頂きたい。
ロシアから輸入している物は魚介類と天然ガスが大半です。
魚介類の輸入停止はロシア産の魚など食べずともオーストラリアの牛かブラジルの鶏肉を食べれば良いのです。エネルギー問題は休止している原発と石炭火力を再開すれば樺太の天然ガスの輸入は止めても対応出来ると思います。日本がその様な動きをする事でドイツもロシアのガス輸入を止め石炭火力の再開に進むでしょう。緊急事態にはCO2削減政策を中断するのも止むを得ない事でしょう。
ロシア経済を完膚無きまで叩き潰し、プーチンが退陣し戦争終結後改めて魚介類やガス輸入を検討すれば良いのです。
岸田内閣の外交は最低ですが、内政も怪しいものです。
総裁選挙前は「1億円の壁」などと称して「金融所得課税の強化」政策を打ち出していたものの、株価の大幅下落を受け来年度税制改正では取り上げないと、トーンダウンしてしまいました。
金融所得課税の強化を計れば株式市況の下落は当然の事で、その程度の事が予見出来ないとは愚か過ぎます。金融所得課税の増税には功悪両面があり、専門家でも意見の別れる所だと思いますが、簡単に政策の変更を行うとは、総理の政策は深い考えの無い思い付き政策なのでしょうか？。
「一時的に株価の下落はあっても、国家国民の為には所得格差の是正は急務の事で、所得格差の是正を進め中間所得層が増えれば、経済全体の復調に繋がり、やがては株価も復活出来るので投資家の皆様国家100年の計の為、暫くご辛抱下さい。」・・・
これ位の事がどうして言えないのでしょうか？。
私は金融所得課税に限らず増税には反対です。最近は小さな政府との言葉は死語になってしまいましたが、行政機構が肥大化し民間業務を圧迫しているのが、長期デフレの原因だと私は思います。
現在のデフレの長期化は日本だけの状況で、何故日本だけが長期デフレから脱却出来ないのか、為政者は真摯に考えて頂きたいと思います。
政治の世界は算数の様に直ぐに正解が解る事では無く、色んな選択肢の中から最善と思われる道を選ぶ事で、正解は後世の方々が判断する事です。政治家に大事な事は右顧左眄するのでは無く、総理たる者は自信を持って自己の信念を貫く事です。
外交にも内政にも強い信念を持って頂きたいものです。間違えたと思えば総理を辞めれば良いのです。
安倍元総理や菅前総理を厳しく糾弾していたマスコミが岸田総理を糾弾しないのも不思議です。
マスコミでは無くマスゴミだと揶揄されるのも当然です。
「沈香も焚かず屁もひらず」そんな毒にも薬にもならない総理が良いのでしょうか？。
私は安倍元総理や菅前総理の方が遥かに優れた総理だと思います。
歴史に if は無いと申しますが、高市早苗氏が総理であれば・・・・・と思わずにはおれません。
余談
ウクライナのロシア軍戦車には「Z」印を書いているそうですが、老い耄れ爺が「Z旗」で思い出すのは、日露海戦で東郷平八郎長官が旗艦三笠に掲げた「Z旗」です。
天気晴朗ナレド波高シ
「皇国ノ興廃、此ノ一戦ニアリ。各員一層奮励努力セヨ。」
こんな事を思い出すのは、私位でしょうか？。
痴呆症の爺は120年昔の事は思い出せても、昨日の事が思い出せません。